ダイレクトメール(DM)とは、届ける相手を決めて郵便やメール便などで届ける販促の方法で、頼む前に「誰に送るか・どう届けるか・どんな形にするか・反応をどう測るか」を先に決めておくと、見積もりと結果の読み方がぶれにくくなります。「ダイレクトメール」を略してDMと呼び、宛名を印字しない無宛名DMも含みます。DMの反応は、デザインより先に「誰に送るか」で大きく変わるため、このページも、その順番で説明します。各項目の要点を短くまとめ、詳しい内容は、それぞれの記事へご案内します。以下は一般的な考え方の整理で、費用や反応をお約束するものではありません。
DMは、届ける相手が最初から決まっている、という点が大きな特徴です。既存のお客さまの名簿や、問い合わせをいただいた方のリスト、あるいは特定の属性に絞った届け先に向けて、ハガキや封書、冊子などを届けます。
ポスティングや折込は、エリアに住む人や新聞を購読する世帯に広く届けるのに対して、DMは「この相手に」届けるという発想です。そのため、届けたい相手の名前や住所を把握していること、あるいは把握している先にお届けできることが前提になります。個別の相手に宛てて届けるぶん、資料やサンプルを同封するなど、情報量を多くできる点も強みです。ポスティングはポスティングとは、折込は折込チラシとは、街頭で手渡す方法は街頭配布(サンプリング)の基礎で説明しています。ポスティングと折込の選び方はポスティングと新聞折込の違いにあります。
DMが向くのは、既存のお客さまや会員への案内、更新や再来店の呼びかけ、セミナーやイベントへのご招待、法人への資料送付、高額な商品や検討期間の長いサービスの案内など、届ける相手が決まっていて、一人ひとりに丁寧に伝えたい場面です。一方で、届け先の住所情報を用意する必要があり、エリア全体に広く知らせたいだけの場面には向きません。広く浅く知らせたいときは、ポスティングや折込のほうが適しています。
このページは、エリアマーケティングの文脈でよく使われる紙のDMを中心に説明します。メールやFAXを含めた使い分けはDM反応率を上げる5つの視点にあります。チラシ配布全体の考え方はチラシ配布とはにまとめています。
宛名のあるDMは、宛名リストが前提です。まず手元にあるものを数え、足りなければ、外から用意するか、リストを使わない届け方を考えます。
手元にあるものとは、既存のお客さま・会員・購入者・問い合わせをいただいた方の名簿です。この名簿へのDMは、すでに接点のある相手に届くため、反応が出やすい出発点になります。足りない分は、自社で集める、購入する、借りる、リストが要らない届け方を選ぶ、のどれかで補います。購入と借りるの違いは、手元に残るか、使える回数と期間、再利用ができるかです。
個人向けと法人向けでは、リストの用意のしやすさが違います。個人向けは、個人情報の取り扱いの面から、近年は外から用意することが難しくなっています。法人・事業所向けは、企業や個人事業主などの送付先リストを、条件に合わせて用意できる場合があります。当社のダイレクトメールでも、お客さまがお持ちのリストへお届けでき、企業・個人事業主向けの送付先リストは当社経由でご購入いただくこともできます。一般の個人向けのリストのご用意は難しい状況です。リストがない場合は、宛名を入れずに個別の住所へ届ける無宛名DMや、エリアを決めて配るポスティングなど、リストを使わない届け方も考えられます。
宛名リストを買う・借りる・自社で集めるときの違いと注意点はDMの宛名リストの用意に、申し込む前と受け取ったときに確かめることはDMの宛名リストを買う・借りるときに確かめることにまとめています。
紙のDMは、宛名の有無と、どの経路で届けるかによって、3つの届け方に分けて考えられます。
| 届け方 | 宛名 | 届け先の決め方 | 向く場面 | 押さえたい点 |
|---|---|---|---|---|
| 郵送DM | あり | 宛名リストの個人・法人 | 正式な印象を大切にしたい案内、資料の送付 | メール便で届けにくい先を補う使い方もある |
| メール便DM | あり | 宛名リストの個人・法人 | 既存のお客さま・見込み客へのフォロー | 対応エリアや条件は個別に確認が必要 |
| 無宛名DM | なし(個別の住所に届ける) | 住所のリストにもとづく個別の住所 | 宛名を入れず、個別の住所に絞って届けたい場面 | 建物全体への配布ではない。対応可否はエリア・条件による |
無宛名DMとポスティングは、受け取る側から見ると似ていますが、仕組みが違います。ポスティングは、エリアや建物を決めて、そこにある住戸へ配ります。無宛名DMは、住所のリストにもとづいて、個別の住所を決めて届けます。対応できるかどうかは、エリアや条件によって異なります。とくにメール便DMと無宛名DMは、地域や条件による違いがあるため、個別の確認が必要です。
経路を選ぶときの観点は5つです。サイズと厚み(経路ごとに扱える範囲が決まっています。資料やサンプルを同封するなら、まず規格に合うかを確かめます)、受け取り方(ポストへ投函されるのか、対面で受け取るのか)、対応エリア(届かない先は別の経路で補います)、日数と確認のしやすさ(届くまでの日数や、到着の確認ができるか)、宛名の有無(受け取る側の印象も変わります)です。郵便の区分や条件は改定されることがあるため、発送の前に、日本郵便の公式の案内で確かめてください。
特定の相手に向けて、差出人の意思や用件を伝える文書は、法律で「信書」とされ、信書は郵便など決められた方法でしか送れないとされています。ゆうメールやメール便では、信書を送ることができません。法人あてのDMに、相手ごとの用件を書いた添え状を入れたいときは、この点を先に確かめます。何が信書にあたるかは、総務省の信書の案内で確かめてください。ここでの説明は一般的な考え方で、法律の助言ではありません。
当社では、信書を含むものは郵便で、含まないものはメール便かゆうメールで送ります。郵便にすると、メール便やゆうメールより費用が上がることがあります。判断に迷うときは、添え状の文面を決める前にご相談ください。添え状と同封物の考え方は法人あてDMの添え状と同封物に、DMの届け方と発送の組み立てはDMを自社で発送する場合と外注する場合の違いにあります。
形は、伝えたい内容の量と、開いて読んでもらう工夫が要るかどうかで選びます。形を先に決めるのではなく、誰に何を伝えるかから逆算します。
短い案内や告知なら、通常のはがきで足りることも多くあります。資料や見本、申込書を同封したいときは、封書が向きます。封書は情報量の多さが強みですが、封入などの手間が増え、関係の薄い相手からの封書は開かれないまま終わることもあります。
圧着はがきは、はがきの面同士を貼り合わせて、開くまで中身が見えないようにしたものです。通常のはがきより載せられる情報が多く、封書より手軽に出せる、中間的な位置にあります。外から中身が見えないため開いてみたくなる、と一般にいわれますが、圧着にしたこと自体で結果が決まるとは言い切れません。水濡れへの備えや、郵便の規定(サイズ・重さ・貼り合わせの条件など)の確認も要ります。形ごとの向き不向きは圧着はがきとはで整理しています。
同封物を増やしたり、紙を厚くしたりすると、重さが変わり、届け方や費用の条件が変わる場合があります。形を決めたあとに変えるときは、見積もりをもう一度確かめます。
DMの中身は、デザインの前に決めた内容に左右されます。見た目を整えるのは、そのあとです。
決めることは3つです。誰に送るか(相手)、何を伝えるか(伝えること)、受け取った人にどうしてほしいか(してほしい行動)。この3つを言葉にしてから、紙面の構成を考えます。受け取った人がまず目にする位置に、自分に関係があると感じられる一言を置き、内容の説明、特典、反応の手段の順に、目の動きに沿って並べるのが基本とされています。
宛名やメッセージの全体、あるいはある部分を手書きにする手書きDMは、「自分のために書いてくれた」という印象を持たれやすいといわれます。ただし、通数が増えるほど作業の負担が大きくなるため、相手の数が限られる場面や、宛名やひと言だけを手書きにする使い方が現実的です。使いどころは手書きDM(手書き風DM)の効果と使いどころにあります。
紙面の組み立ての順番と、相手別の見せ方はDMのデザインで決めることにまとめています。当社はチラシやDMの印刷から対応しています。デザインは内容によりますので、ご相談ください。
DMは、届ける相手によって、設計の考え方が変わります。
法人・事業所あては、宛名の担当者の前に、受付や総務の人が目にすることがあります。社名だけで送ると、必要な人に届かないことがあるため、部署や役職、担当者まで分かる宛先ほど、届きやすいといわれます。送る時期も、相手の予算を考える時期の前や、業務が落ち着いている時期が目安とされますが、商材によって異なります。宛先の決め方・届け方・時期は法人向けDMの送り方に、反応の見方は法人・BtoB向けDMの反応率にあります。
富裕層など、属性を絞って届けたい場合は、数を広げるより、届ける相手の質を考えます。宛名リストがなくても届ける方法を含め、富裕層向けDM(アフルエントDM)の考え方で整理しています。
業種によって、誰に、どのきっかけで送るかが違います。不動産・自動車・リフォーム・保険・士業は、検討に時間がかかり、お客さまとの関係が続く業種のため、すでに接点のある相手へ、決まった時期に続けて届ける使い方が多くなります。業種ごとの考え方は業種別のDMの使い方に、うまくいかなかった例と防ぐための確認はDMのよくある失敗例にあります。
少部数のDMなら、自分で発送することも可能です。ただし、部数が増えると、作業量が一気に大きくなります。
DMの発送には、宛名の印字、封入、仕分け、差し出しといった作業が伴います。部数が多いほど、これらの作業と、届け先の住所情報の管理の負担が大きくなります。氏名や住所のリストは個人情報にあたるため、取り扱いにも注意が必要です。通数が少なく、リストが手元にあり、作業の時間を確保できるなら自社でも進められます。通数が多い、加工が複雑、期日が決まっているときは、依頼するほうが現実的です。
依頼する場合は、発送の作業だけでなく、誰に、どの届け方で届けるかの設計から相談できると、手段の選び間違いを避けやすくなります。当社は、ダイレクトメールを含む複数の媒体を横断して、エリアと目的に合った組み合わせを設計する立場です。リストの有無や届けたい相手に応じて、郵送・メール便・無宛名DMのどれが合うかを一緒に整理します。
通数・手間・宛名・加工・日数で比べる見方はDMを自社で発送する場合と外注する場合の違いにあります。
DMの費用は、通数に応じて増える部分と、通数が変わってもあまり変わらない部分に分けて考えると、見通しやすくなります。金額は、形・届け方・通数などの条件で変わるため、数字だけを持ち帰っても自分の条件に当てはまるかは分かりません。
総額は、おおまかに「通数にかかわらず必要な費用+(1通あたりの費用×通数)」と考えられます。前半にはデザイン・原稿の制作やデータの設定が、後半には印刷、封入、加工、宛名の扱い、送料が入ります。通数が増えると1通あたりが下がる項目もあれば、下がらない項目もあります。送料は、郵便の区分や条件で決まるため、通数だけでは決まりません。
費用は、形(はがき・圧着はがき・封書)、サイズと重さ、届け方(郵送・メール便・無宛名)、加工、宛名の扱いで動きます。「あと1枚入れたい」「紙を厚くしたい」という変更が、印刷だけでなく送料にも響くことがあります。見積もりは、同じ形・同じ通数・同じ届け方にそろえて、総額と1通あたりの両方を見ます。反応があった1件あたりの費用でも見ると、条件の違うDMを比べやすくなります。
当社は、金額を掲載せず、形・通数・届け方・時期などをうかがったうえで、条件ごとにお見積りしています。項目ごとの見方はDMの費用は何で決まるかに、チラシ配布全体の費用の見方はチラシ配布の費用は何で決まるかにあります。当社の取り組みはダイレクトメールのページをご覧ください。
DMの反応率は、反応の件数を発送数で割って出しますが、結果を大きく左右するのは、分母にあたる「誰に何通送るか」の設計です。
式は単純ですが、何をもって反応とするか(申込、来店、問い合わせ、クーポンの持参など)を、送る前に決めておくことが前提です。ここが曖昧だと、同じ発送でも集計のたびに数字が変わります。
水準について、業界では、新規リストで0.5〜1%程度、見込み顧客リストで1〜10%程度、既存顧客リストで5〜15%程度、といわれることがあります。これは業界で一般に言われる目安で、当社の実測ではなく、業種や中身によって大きく変わります。同じDMでも、送る相手がどのリストに近いかで水準が変わるため、数字を一つだけ切り出して自分の結果に当てはめるのは避けたほうがよい、という見方が基本です。
反応は、エリアの選定、配布のタイプ(届け方)、特典など申し込む理由、DMの内容、継続性といった要因が重なって決まります。改善するときは、まず誰に送るか、次に申し込む理由(特典・条件)、次に中身の順に見直し、1点ずつ変えて記録を残すと、原因を切り分けやすくなります。一度で結論を出さず、続けて送って比べる考え方もあります。
反応率の計算方法と、送る相手で変わるものはDMの反応率はどう決まるかに、見直しの5つの視点はDM反応率を上げる5つの視点にまとめています。
特定の個人や法人に宛てて、商品やサービスなどの情報を直接届ける販促の方法です。届ける相手を決めて、一対一に近い形で届けられる点が、エリア全体に広く配るチラシ配布との違いです。
宛名ありのDMは、宛名を入れて、宛名リストの個人・法人に郵便やメール便で届けます。無宛名DMは、住所のリストにもとづいて個別の住所に届けますが、投函するものに宛名や住所は印字しません。ポスティングは、エリアや建物を決めて、そこにある住戸に配るため、受け取る側からは似て見えても、仕組みが異なります。無宛名DMは、エリアや条件により対応できないことがあります。
どちらも宛名を入れて届ける方法です。郵送DMは郵便を使い、正式な印象や、メール便で届けにくい先を補う場面に向きます。メール便DMは郵便以外の配達事業者を使い、お客さまへのフォローなど、宛名リストがある場面で使われます。信書にあたる文書を入れるときは、郵便が前提になります。対応できる条件は個別に確認が必要です。
宛名のあるDMは、リストが前提です。企業・個人事業主などの送付先リストは、当社経由でご購入いただくこともできます。一般の個人向けのリストは、個人情報の観点から、ご用意が難しくなっています。お客さまがお持ちのリストへ届けることはできます。リストを使わずに届けたいときは、エリアを決めて配るポスティングや、無宛名DMなどもあります。まずご相談ください。
何通からお受けできるかは、形・届け方・時期などの条件によってご案内が変わります。ご希望の通数や届けたい相手が決まっていなくても、目的と手元のリストの状況をお知らせいただければ、条件に合わせてご案内します。まずご相談ください。
法人あては、受付や総務の人が先に目にすることがあるため、部署や担当者まで分かる宛先と、用件の分かる添え状が大切になります。送る時期も、相手の業務の流れに合わせて考えます。個人あては、宛名リストを用意しにくい分、お持ちのお客さまのリストへの案内が中心になります。信書にあたる添え状を入れるかどうかで、送れる方法が変わる点も確かめます。
組み合わせられます。たとえば、宛名リストのあるお客さまにはDMを、リストのないエリアにはポスティングを、というように、届けたい相手に応じて使い分けます。どちらを使うかは、リストの有無とエリア、目的で決めます。
この記事は圏域統合最適化センター(KTSC)が、エリアマーケティングと配布の実務をもとに作成しています。会社概要